日本語教師になるにはどうすればよいのでしょうか。どんな人が日本語教師に?働く機関はどういうところ?
ここでは、日本語教師について話していきましょう。
日本語教師になるには何か資格が必要ですか?
日本語教師には医者や弁護士、小中学校教師のような国家資格はありません。しかし、財団法人日本語教育振興協会では日本語教師の資格として
- 4年制大学で日本語教育を専攻し卒業
- 日本語教育能力検定試験に合格
- 日本語教師養成講座420時間を修了
以上のいずれかに該当していることで日本語教師の資格の条件としています。
年齢・性別・経歴さまざまな方たちが日本語教師として活躍しています。いくつかの例を見てみましょう。
大学で専攻、または大学卒業後養成科を修了
新卒
社会人経験を経て、自分で見つける、新しい夢
OL転職
子育てが一段落して社会復帰
主婦社会復帰
社会経験を生かして次のステップ
ビジネスマン転職
停年退職後、第二の人生を日本語教師で
定年退職
2002年 文部科学省補助事業「教材等研究・開発等」調査結果によると上位6位は次の通りです。
- 人物
- 日本語・日本語教育に関する知識
- 学歴(四大卒)
- 養成科420時間終了
- 日本語教育能力検定
- 日本語の教授技術
未経験者に対しては、技術面も必要ですが、人物面・知識面を重視している学校が多いようです。
男女比では女性の先生の方が圧倒的に多いです。
年齢は機関にもよりますが、20代が多いもののさまざまな年代の先生方が活躍しています。
[年齢割合]

[性別割合]

以下に挙げたものが日本語教師としての主な勤務先です。日本語学校への就職が中心となります。大学への就職には修士が必要な場合が多いようです。そして、海外では青年海外協力隊への参加などもあり、国内では、地域のボランティアとして働くことも多く見られます。
下記グラフ「国内 日本語教師職別割合」を見ていただくとわかるように、国内で働く日本語教師の半数がボランティアです。ボランティアを経験して日本語学校勤務、となる人も少なくありません。
海外
- 日本語学校
- 大学
- 青年海外協力隊
国内
- 日本語学校
- 大学
- ボランティア
[国内 日本語教師職務別割合]

参考:文化庁、国際交流基金、イカロス出版「日本語教師養成学校&海外プログラムガイド2007